ノボキュア社のオプチューンが米国360カ所以上のがん治療センターで利用可能に

ジャージー島セントヘリア

（ビジネスワイヤ） — 米国の360カ所以上のがん治療センターで働く医師が、初発／再発性膠芽腫（GBM）の患者に対しノボキュア社（NASDAQ:NVCR）のオプチューンを処方できる医師として認定されました。これとは別に世界140カ所の医療施設に所属する医師も、GBM患者にオプチューンを処方することができます。オプチューンは腫瘍治療電場を発生させてがん細胞の分裂を阻害し、がん細胞を死滅させるために使用する医療機器です。

医師がオプチューン療法を処方するためには、ノボキュア社のトレーニングを受ける必要があります。EF-14第3相ピボタル臨床試験で優れた無増悪生存率と全生存率が証明され、これに基づいてFDAが2015年10月にオプチューンとテモゾロミドの併用療法を初発GBMの治療法として承認して以来、米国の140カ所以上のがん治療センターの医師らが認定を受けています。米国では毎年、推定1万2500人がGBMまたは一般的にGBMへと進行する腫瘍に罹患しているとの診断を受けています。

ノボキュア米国上級副社長であるPritesh Shahは次のように述べています。「オプチューンと、GBM患者にオプチューンがもたらすことができるメリットについて学ぶ医師の数は増える一方です。当社はこの治療法に対する認識を高め、それを必要とする患者さまがすぐ利用できるようにするよう真摯に努力しています。」

最近認定を受けた施設：Ochsner Medical Center, Premier Health – Miami Valley Hospital/Dayton Physicians, Rocky Mountain Oncology Center, Tulane University Department of Neurosurgery, the University of Tennessee Medical Center Cancer Institute, and Vanderbilt-Ingram Cancer Center

Ochsner Medical Centerの脳神経腫瘍科医長Dr. Marcus L. Wareは次のように述べています。「オプチューンのおかげで私たちはGBM患者に対し、患者の寿命を延ばすと同時にQOLを維持できる治療選択肢を提供することができます。」

ノボキュア社について

ノボキュア社は、固形がん治療のための腫瘍治療電場（TTフィールド）と呼ばれる新規の専有的な治療方法を開発している商業段階のオンコロジー企業です。ジャージー島に本拠地を置き、米国事業の拠点はニューハンプシャー州ポーツマス、ペンシルベニア州マルバーン、ニューヨーク市にございます。さらにドイツ、スイス、日本にも拠点を置き、イスラエルのハイファに研究センターを有しています。詳細につきましては、www.novocure.comまたはwww.twitter.com/novocureをご参照ください。

適用

日本においてオプチューン（NovoTTF-100Aシステム）は、テント上領域の再発性膠芽腫を持つ成人患者（18歳以上）に適用で、あらゆる可能な手術および放射線療法の選択肢が尽きた後、単独もしくは他剤との併用での使用が承認されています。初発GBMについては日本では現時点では未承認です。

米国、EUおよびスイスにおいてオプチューンは初発／再発の膠芽腫（GBM）成人患者の治療に適用です。

本システムの使用については、患者は適切なトレーニングを受けた医師の監督下でのみ治療を受けることができます。詳細につきましてはwww.optune.com/safetyをご覧いただくか、jpinfo@novocure.com（日本）、1-855-281-9301（米国）、supportEMEA@novocure.com（ヨーロッパ）までお問い合わせください。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには過去の事実または現在の状況に関する記述に加え、将来の見通しに関する記述が含まれている場合があります。将来の見通しに関する記述は、将来の出来事に対するノボキュア社の現在の予測ないし見通しを提供します。それら記述には、当社研究プログラムの予想された科学的進展、製品候補の開発、臨床結果の解釈、薬事承認の見込み、製造における開発と能力、当社製品の市場見通しに関する記述、過去の事実でない事柄に関するその他記述が含まれます。それら将来の見通しに関する記述の一部は、「予想する」、「推定する」、「期待する」、「見積もる」、「意図する」、「計画する」、「考える」、その他同様の意味を持つ単語や表現によって特定できます。ノボキュア社の業績および財務結果はこれら将来の見通しに関する記述で示されたものと大幅に異なるものとなる可能性があり、その原因は一般的な金融、経済、規制、政治の状況に加え、米証券取引委員会に提出済みの2016年3月1日付目論見書に示されているものなど、ノボキュア社が直面するより具体的なリスクや不確実性です。これらのリスクや不確実性を前提にすると、これら将来の見通しに関する記述はその一部ないし全部が不正確であることが判明する可能性があります。従って読者はこれらの要因や将来の見通しに関する記述に信頼を寄せてはなりません。またノボキュア社は法令等によって要求される場合を除き、いかなる将来の見通しに関する記述について公式に更新する意図はありません。本プレスリリースの将来の見通しに関する記述は、いずれも発表した日付時点までの事項に言及したものです。1995年米国民事証券訴訟改革法により本表明が認められています。

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